社内研修は何をする？おすすめアイデア・テーマ・進め方と注意点を紹介
社内研修を任されたものの、「社内研修は何をするべきか」分からず悩む担当者は少なくありません。
企業を取り巻く環境が大きく変化する中、社内研修は単なる知識習得の場ではなく、社員一人ひとりの生産性や組織力を高める重要な施策となっています。
本記事では、社内研修で何をするかお悩みの方に向けて、社内研修の基本から、対象別の研修内容、今注目されているおすすめアイデア・テーマ、さらに進める上での注意点までを分かりやすく解説します。
社内研修の内容を検討しているご担当者様は、ぜひ参考にしてください。
1.社内研修とは？
社内研修とは、企業が自社の社員を対象に行う教育・育成のための研修のことです。
業務に必要な知識やスキルの習得だけでなく、企業理念の浸透、意識改革、人材育成など、目的に応じて多様な内容が設計されます。
新入社員向けの基礎研修から、管理職向けのマネジメント研修まで、企業の成長段階や課題に応じて実施される点が特徴です。
1-1.社内研修の効果・メリット
社内研修を実施することで、企業と社員の双方にさまざまな効果・メリットが期待できます。単なる知識習得にとどまらず、組織全体の生産性向上や人材定着にも直結する重要な取り組みです。
社員のスキル・知識の底上げ
業務に必要な知識や考え方を体系的に学ぶことで、社員間の理解度の差を減らし、業務品質を一定水準に保つことができます。特に新入社員や中途社員にとっては、企業独自の業務ルールや考え方を短期間で理解できる点が大きなメリットです。
業務効率や生産性の向上
研修を通じて業務の進め方や改善ポイントを共有することで、無駄な作業や属人化を防ぎ、組織全体のパフォーマンス向上につながります。結果として、残業時間の削減や業務スピードの向上といった効果も期待できます。
社内ルール・価値観の共有
企業の理念や行動指針を改めて確認することで、社員一人ひとりが「なぜこの仕事をするのか」を理解しやすくなり、判断基準の統一にもつながります。
モチベーション向上・離職防止
企業が人材育成に力を入れている姿勢を示すことで、社員の安心感や帰属意識が高まり、長期的な定着につながります。
組織としての一体感の醸成
同じ研修を受講することで、部署や立場を超えたコミュニケーションが生まれ、組織としての一体感の醸成にも寄与します。
特に近年は、業務のデジタル化が進む中で、デジタル活用力や情報整理力といったスキルを社内研修のテーマに取り入れる企業が増えています。
これらのスキルは一部の担当者だけでなく、全社員が身につけることで、業務効率・情報共有・意思決定の質を大きく高めることができる点が注目されています。
2.社内研修は何をする？
社内研修で何をするのかは、社員の立場や研修目的によって大きく異なります。ここでは代表的な3つの区分をご紹介します。
2-1.新入社員研修
- ビジネスマナー
- 社内ルール理解
- デジタル整理・情報管理の基礎
新入社員研修は、社内研修の中でも特に重要な位置づけにある研修です。
社会人としての第一歩を踏み出す新入社員にとって、仕事の進め方や企業の考え方を最初に学ぶ場であり、その後の成長スピードや定着率にも大きな影響を与えます。
新入社員研修では、ビジネスマナーや基本的な業務知識を身につけることはもちろん、「社内研修では何をするのか」「自分は会社の中でどのような役割を担うのか」といった視点を持たせることが重要です。
最初の段階で共通認識を持たせることで、配属後の業務理解がスムーズになり、現場での戸惑いやミスを減らす効果も期待できます。
また、近年の新入社員は、デジタルツールを日常的に使いこなしている一方で、業務としての情報管理やデータの扱い方を体系的に学ぶ機会が少ない傾向があります。
そのため、新入社員研修の段階で、社内での情報共有ルールやデジタルデータの整理方法などを伝えておくことは、早期戦力化につながる重要なポイントといえるでしょう。日々の業務で増え続けるデジタルデータを整理し、活用できる力は、企業全体の成果にも直結します。
新入社員研修は、単なる知識のインプットではなく、企業文化や働き方の土台をつくる研修として設計することが、効果的な社内研修につながります。
2-2. 若手・中堅社員向け研修
- 業務改善・問題解決
- 情報整理・デジタル活用
- チーム連携・後輩指導
若手・中堅社員向け研修は、社内研修の中でも組織の生産性や成長力を左右する重要な研修です。
新入社員研修を終え、日常業務に慣れてきたこの層には、単なる知識の習得だけでなく、自ら考え、業務を改善していく力が求められるようになります。
若手・中堅社員は、現場の中心として業務を担う存在であり、仕事の進め方一つでチーム全体の効率や成果に大きな影響を与えます。そのため、「社内研修では何をするのか」という基本に立ち返り、業務の優先順位の付け方や問題解決の考え方、チーム内での役割意識などを整理して伝えることが重要です。
また、この層は後輩育成や上司との橋渡し役を担う立場でもあるため、コミュニケーション力や情報共有の質も研修テーマとして欠かせません。
業務が属人化しやすい時期だからこそ、業務の進め方や判断基準を言語化・共有する力を身につけることで、組織全体の安定感が高まります。
コロナ禍以降とくに顕著になった業務のデジタル化に伴い、デジタルデータや資料の管理方法、情報整理の考え方を若手・中堅社員向け研修に取り入れる企業も増えています。日々の業務で増え続けるデジタルデータを整理し、活用できる力は、企業全体の成果にも直結します。
個人のスキルアップにとどまらず、業務効率やチーム連携を高める視点を持たせることが、若手・中堅社員向け研修の大きな目的といえるでしょう。
2-3. 管理職・リーダー研修
- マネジメント・評価
- 業務設計・業務改善
- 情報共有・デジタル整理の仕組み化
管理職・リーダー研修は、社内研修の中でも組織全体の成果や方向性を左右する極めて重要な研修です。
現場をまとめ、部下を育成し、成果を出す立場にある管理職・リーダーには、個人の業務遂行能力だけでなく、人と組織を動かす視点が求められます。
管理職・リーダー研修においても、「社内研修では何をするのか」という基本に立ち返り、マネジメントの考え方や役割認識を改めて整理することが重要です。
業務指示や進捗管理だけでなく、部下の強みを引き出す関わり方や、チーム全体のパフォーマンスを高めるための環境づくりが研修の中心テーマとなります。
また、管理職は業務の最終判断や情報集約を担う立場であるため、情報共有の仕組みづくりや業務の属人化防止も重要な研修テーマです。
業務フローや判断基準を明確にし、チーム内で共通認識を持たせることで、安定した組織運営が可能になります。
業務のデジタル化が当たり前になってきた中で、デジタルデータの管理方法や情報整理のルールをどう設計・浸透させるかという視点も、管理職・リーダー研修に欠かせません。属人化を防ぐためにも、情報共有やデータ管理の仕組みづくりは欠かせないテーマです。
個々のスキルに頼るのではなく、仕組みで組織を動かす力を身につけることが、管理職・リーダー研修の大きな目的といえるでしょう。
3. 社内研修のおすすめアイデア・テーマ
社内研修を効果的に実施するためには、企業の目的や課題に合ったテーマ選びが欠かせません。
「社内研修では何をするべきか」と悩む担当者の方も多いですが、重要なのは知識を詰め込むことではなく、日々の業務に直結し、現場で活かせる内容であることです。また、自社の課題が「人材育成」なのか「業務効率化」なのかを見極めた上で、テーマを選ぶことが成功のポイントです。
ここでは、新入社員から管理職まで幅広く取り入れやすく、業務効率や生産性向上につながる社内研修のおすすめアイデア・テーマをご紹介します。
デジタルデータの整理術研修
業務のデジタル化が進む中、多くの企業で課題となっているのが、デジタルデータの整理・管理です。
ファイルやフォルダの構成が人によって異なり、必要な資料がすぐに見つからない、最新版が分からないといった状況は、業務効率や生産性を大きく下げる原因になります。
デジタルデータの整理術研修では、まずファイル・フォルダ構成の考え方を学び、誰が見ても分かりやすい情報の置き方を整えていきます。あわせて、正しいファイル名の付け方をルール化することで、検索性を高め、資料探しにかかる時間を大幅に削減することが可能です。
さらに、個人任せになりがちなデータ管理を防ぐために、社内共有ルールの整備や、検索しやすいデータ管理の仕組みづくりについても取り上げます。
これらは単なる個人スキルではなく、組織全体で取り組むことで、情報共有の質や意思決定のスピードを高める重要なテーマで、企業全体の業務効率・情報共有の質を大きく左右します。
こうしたデジタル整理の体系的な知識と考え方を学べるのが、デジタル整理アドバイザー2級認定講座・デジタル整理アドバイザー1級認定講座です。
講座では、デジタル整理の基礎理論から、実務にすぐ活かせる具体的な手法までを段階的に学ぶことができ、社内研修のテーマ設計や社員教育にも非常に相性の良い内容となっています。
- ファイル・フォルダ構成の考え方
- 正しいファイル名の付け方
- 社内共有ルールの整備
- 検索しやすいデータ管理
4. 社内研修を進める上での注意点
- 目的を明確にする
- 受講者のレベルに合った内容にする
- 一方的な座学にしない
- 現場で活かせる内容にする
- 研修後のフォローを行う
社内研修は、実施するだけで効果が出るものではありません。
内容や進め方を誤ると、「やっただけの研修」「現場で活かされない研修」になってしまう可能性があります。ここでは、社内研修を進める上で押さえておきたい主な注意点を解説します。
まず重要なのは、研修の目的を明確にすることです。
「社内研修で何をするのか」「どのような課題を解決したいのか」を曖昧なまま進めてしまうと、内容が散漫になり、受講者の納得感も得られません。対象者（新入社員・中途社員・管理職など）ごとに、目的を明確に設定することが不可欠です。
次に、受講者のレベルや業務内容に合った研修設計を行うことも重要です。
難しすぎる内容や、逆に基礎的すぎる研修は、理解度や満足度を下げてしまいます。現場の業務とどのようにつながるのかを意識し、具体例を交えた内容にすることで、研修効果は大きく高まります。
また、一方的な座学中心にならないようにすることも注意点の一つです。
ディスカッションやワークを取り入れることで、受講者の主体性が高まり、学んだ内容を自分事として捉えやすくなります。
さらに、研修後のフォロー体制も欠かせません。
「受けて終わり」の研修にならないよう、実務への落とし込みを意識することが重要です。振り返りの機会や社内ルールへの落とし込みを行うことで、研修の効果を継続させることができます。
社内研修は「実施すること」が目的ではなく、業務改善や人材育成につなげることが本来のゴールです。これらの注意点を踏まえた上で研修を設計することが、成果につながる社内研修の実現につながります。
5. 社内研修を実施する際には
社内研修は、企業の未来をつくる重要な投資です。
目的に合ったテーマ選定と、実践につながる内容設計が、研修の効果を大きく左右します。
情報過多・デジタル化が進む今、デジタル整理・情報管理のスキルは全社員に必要な基礎力といえるでしょう。
社内研修で何をするかお悩みの場合には、デジタル・ファイリング・ラボが提供する研修や、デジタル整理アドバイザー認定講座の活用もおすすめです。
社内研修のテーマ選びに迷った際は、ぜひ「デジタル整理」という視点も取り入れてみてください。
業務効率化と組織力向上の大きな一歩となるはずです。
実際に多くの企業研修を支援してきた中でも、デジタル整理をテーマにした研修は、部門を超えた業務効率化と定着率向上の両面で高い効果が見られています。
デジタル・ファイリング・ラボが提供している「デジタル整理アドバイザー®講座」の詳細はこちら
このコラムを書いた人：有賀 照枝
（株式会社デジタル・ファイリング・ラボ 取締役／デジタル整理アドバイザー®認定講師）
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